教育サービス業としての学習塾、今後求められる理想の姿とは？

こんにちは。四谷学院の古川です。

世の中は様々なことが目まぐるしく進化している状況ですが、教育業界も例外ではありません。

教育業界はオンライン化・デジタル化が急激に進んでいる業界の一つで、スマートフォンやタブレットなどのツールを使った「授業の効率化」が顕著です。

この流れは今後さらに発展していくと考えられますが、こうした状況の中で、これからの学習塾はどのような姿が理想といえるのでしょうか？

教育業界の現状

教育業界全体の業績は上がってきているといえます。

その大きな要因として考えられるのは、従来の対面授業だけでなく、オンラインでの遠隔授業などによって多角的な教育が可能となってきたことです。

また、学習塾・予備校市場では、他社と合併したり提携する動きが活発化しています。

そうすることで、より早い段階で生徒を取り込むという狙いがあるようです。

例えば、大学を目指す受験生向けの予備校が、中学・小学生向けの学習塾などと合併することで、同じ生徒に長期にわたって自社の教育サービスを利用し続けてもらうことができる、というようなことです。

また、関東の企業が関西や九州の企業を買収することで、売り上げ拡大を目指すといった例もあります。

ITを最大限に活用した学び

教育業界では、情報化が激しい世の中の流れに対応して、ITを最大限に活用した教育が求められています。

公立の小中学校ではタブレット端末の導入が急激に進んでおり、学習塾などでもタブレット端末を用いた授業が当たり前になってきています。

タブレット端末を使うことで、追加情報をリアルタイムで画面上に提示できたり、生徒一人ひとりの理解に応じた学習内容を提供することなどが可能となるなどのメリットがあります。

このような背景から、学習塾・予備校市場では、低価格でオンライン授業が受講できるサービスが登場しており、従来型の対面授業を中心とする塾・予備校を脅かす存在になっています。

こうした競争に勝ち残っていくために、各社はますます、映像や画像などを駆使したITコンテンツの導入や教材のデジタル化、授業の魅力を高める工夫を凝らしていくことが予想されます。

今後の課題

これからの教育業界の課題の1つに「大学受験に向けた対応」が挙げられます。

大規模な大学入試改革により、2021年（2020年度）1月から、従来のセンター試験に代わり「大学入学共通テスト」という新しい試験がスタートします。

この新たな試験への対応は、いまの教育業界で最も大きな課題となっており、各学習塾・予備校などの学習支援機関は、大学入試に向けた取り組みが活発化しているのです。

この部分におけるサービスの充実が、教育サービス業としての学習塾がこれから生き残っていくうえでの大きなポイントの1つになると思われます。

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